Vol.1182 AI問診・トリアージとの連携が変える外来の生産性 ―呼吸器内科・消化器内科の「診察前」をどう設計するか―

2026年度診療報酬改定をめぐる議論のなかで、オンライン診療の前段階にAIを活用した事前問診やトリアージを組み込む構想が現実味を帯びてきた。AI技術による問診の構造化や緊急度判定を診察の前段に置くことで、医師の診察効率を高め、限られた診療時間をより重症度の高い患者に振り向けるという発想である。本稿では、季節性の変動が大きく外来が混雑しやすい呼吸器内科と、症状の幅が広い消化器内科を題材に、「診察前」の設計が外来の生産性をどう左右するかを論じたい。

呼吸器内科の外来は、季節によって需要が大きく変動する。インフルエンザや新型コロナウイルス感染症が流行する時期、あるいは花粉や寒暖差による喘息増悪が重なる時期には、待合室が患者であふれかえる。こうした繁忙期において、限られた診療時間をどう配分するかは経営と医療の質の双方にかかわる。ここで、AIを活用した事前問診の意義が浮かび上がる。

ある呼吸器内科クリニックの事例を紹介したい。慢性閉塞性肺疾患や気管支喘息の継続患者に加え、急性の呼吸器症状を訴える一見患者が混在するこの診療所では、繁忙期の診察前の情報収集に多くの時間が割かれていた。症状の経過、発熱の有無、基礎疾患、服薬歴といった基本情報の聴取に診察時間が費やされ、肝心の診断と治療方針の説明に十分な時間を取れないことが課題であった。同院は、来院前にオンラインで構造化された問診に回答してもらう仕組みを導入し、医師が診察室に入る前に患者の状態像を把握できる体制を整えた。結果として、一人あたりの診察の質が高まり、繁忙期の待ち時間も緩和されたという。

消化器内科においても、診察前の情報設計は大きな意味を持つ。腹痛、下痢、便通異常といった消化器症状は、その背後に多様な疾患が潜む。問診によって緊急性を要する病態を見極めることが診療の出発点となるが、症状の表現は患者によって千差万別であり、限られた診察時間で必要な情報を引き出すことは容易ではない。事前の構造化問診は、症状の発症時期、性状、随伴症状を整理し、医師が診察に集中できる土台を提供する。あわせて、安定した慢性疾患の患者については、再診をオンラインで対応する選択肢も広がりつつある。

呼吸器内科と消化器内科に共通するのは、繁忙期と閑散期の落差が大きく、需要の波に診療体制をどう適応させるかが経営課題となる点である。インフルエンザの流行期や健康診断後の精査が集中する時期には外来が逼迫し、その一方で需要が落ち着く時期には診療能力に余裕が生まれる。診察前の情報収集を効率化し、安定患者の一部をオンライン再診に振り向ける体制は、この需要変動を平準化する一助となる。繁忙期には対面診療の枠を重症度の高い患者に集中させ、安定した慢性疾患の患者はオンラインで対応する。こうした柔軟な振り分けが可能になれば、限られた診療資源をより効率的に配分できる。診察前の設計とオンライン診療の活用は、需要の波に翻弄されがちな両科にとって、診療体制の安定性を高める工夫となり得る。

ただし、ここで冷静に見極めるべき点がある。AIによる事前問診やトリアージは、あくまで医師の判断を支援する道具であって、診断の責任を代替するものではない。問診の構造化が患者の訴えを定型に押し込め、かえって重要な所見を見落とす危険もある。消化器症状のなかには、典型的でない訴えの裏に重篤な疾患が隠れる場合があり、機械的なトリアージへの過度な依存は禁物である。診察前の情報収集を効率化しつつ、最終的な臨床判断は医師が責任をもって下すという原則は揺るがない。

経営的な視点からは、こうした「診察前」の設計が外来の回転と収益に与える影響を見据える必要がある。診察前の情報収集が効率化されれば、同じ診療時間でより多くの患者に質の高い診療を提供できる。これは患者満足度の向上を通じて再診率や紹介につながり、長期的な経営基盤を支える。一方で、システム導入には費用がかかり、構造化問診の設計や運用には院内の習熟も求められる。投資に見合う効果が得られるかは、自院の患者数や症状の構成を踏まえた冷静な判断にかかっている。

呼吸器内科と消化器内科に共通するのは、外来診療の質が「診察そのもの」だけでなく「診察に至るまでの設計」によっても大きく左右されるという事実である。AI問診やトリアージとの連携、オンライン再診の活用は、その設計を見直す契機となる。診察前をいかに整えるかは、医師が本来注力すべき診断と治療方針の決定により多くの時間を割くための、これからの外来経営における重要な工夫となるであろう。